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ドメイン廃止後のリスクと対処法
ドメインを取得するとIPアドレスを直接入力する必要がなくなり、個人でサーバーを公開する際も定期的に変わってしまうグローバルIPアドレスを調べる手間がなくなります。
最近では個人でもメールサーバーやゲームサーバーを簡単に立てられるようになったことからドメインの取得件数は上昇傾向にあります。
その一方で、有効期限が切れたドメインを第3者が取得することに起因するトラブルも増えており計画的なドメイン取得が重要になってきました。そこで今回はドメイン廃止後のリスクと対処法についてご紹介します。
ドメインの有効期限が切れると誰でも再取得可能になる
ドメインは使用料を払えば誰でも取得でき、有効期限が切れたドメインも同様に取得可能です。最近ではドメインの更新忘れを狙ったWEBサイトの乗っ取り行為も発生しており、期限切れで取得可能になったドメインを使った迷惑行為による被害が多発しています。
現状で期限切れのドメインを守る法律や規則が存在せず、人気のあるドメイン名は投資の対象でもあることから根本的な解決策はありません。
再取得されたドメインを使いアドウェア拡散やなりすましに使われる
使用しなくなったドメインであってもWEB検索エンジンやブックマークから一定のアクセスは発生し続けます。その中でもアクセス数が多いドメインは、アクセスしたユーザーにアドウェアやスパイウェアを感染させるスクリプトを埋め込んだWEBサイト、広告を大量に表示させ収益を上げるWEBサイトのドメインとして取得されるリスクがあります。
またメールサーバーとして使われていたドメインも再取得され、間違って送られてきたメールの傍受や本人になりすましソーシャルハッキングに利用されるケースがあります。
使わなくなったドメインでもアクセスがなくなるまで保有し続けることで回避可能
利用を停止したドメインの悪用を防ぐには、ドメインを手放さず長期間保有し続ける方法があります。
アクセスしてもコンテンツが表示されない・いつ照会しても再取得できないドメインは悪用するメリットがほとんどなくなるため標的にされにくくなります。もちろん高額なドメイン名は維持し続けるコストがかかるため、運用開始時点から廃止までのコストを計算することが重要です。
廃止ドメイン向けの維持プランも登場
相次ぐドメインの再取得被害を受け、廃止ドメインを第3者に取得されないように維持するプランを提供する企業も登場しています。ドメイン取得サービス大手の「お名前.com」では年額7,678円(税込)で廃止ドメインを再取得させないサービスを行っています。
高額なドメイン名も定額で悪用を防げるためコスト計算もしやすくメール用のドメインとして取得するなら後々のことを考えて「お名前.com」で取得すると万全かもしれません。
まとめ
今後もドメインが増え続けるに連れ、ドメイン再取得による被害も増えると予想されます。しかしドメインは世界的なルールに基づいて運用されていることから早急に悪用を防ぐルールが出来るとは考えにくく、今後も個人レベルでの対策しか出来ない見通しです。
その代価は年額利用料として確実に発生するため、ドメイン取得前には廃止後の悪用対策にかける費用についてもよく考え、安易にドメインを取得しないことをおすすめします。
