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Microsoft Defenderのライセンスと性能
かつてWindows OSに組み込まれていたWindows DefenderはWindows セキュリティに改称されており、サードパーティーのウイルス対策製品を導入していなければ標準で有効化されています。これとは別に有償版のMicrosoft Defenderも法人向けに展開していましたが、新たに個人ユーザー向けにも提供が開始されて注目されています。そこで今回は、Microsoft Defenderのライセンスと性能についてご紹介します。
Microsoft DefenderはサブスクリプションのMicrosoft 365で提供される
Microsoftが買い切りライセンスからの移行を薦めているMicrosoft 365ですが、個人向けプランと法人向けプランで分かれており提供されるMicrosoft Defenderも同様です。個人向けであるMicrosoft 365 Personalを契約した場合のみ、個人向けMicrosoft Defenderが使用可能です。一方、会社利用など法人向けのMicrosoft Defender for Businessは全てのプランで提供されるわけではなく、安価なプランでは別や契約で提供となる場合もあります。しかし、端末管理など会社の備品端末を管理する上で協力な製品に違いはありません。
クラウド型のためオフライン環境ではウイルス検出率が極端に低い
Microsoft Defenderのウイルス検出率はここ数年で飛躍的に向上しており、第3者機関の評価やランキングも他社製ウイルス対策製品に引けを取りません。しかし、ウイルス検出の判定にネット回線経由でクラウドサーバーへ照会する方式を採用しているため、ネット回線が繋がっていないオフライン環境ではほとんど使い物にならないレベルにまで検出率が低下します。常時オンラインで通信量を気にしない環境なら問題ありませんが、外出先などでパケット通信・テザリングを使用するならユーザーが意図していない通信も発生するなどデメリットがあります。他にも車内や飛行機内などオフライン状態でパソコン使用中に悪意のあるファイルを開いてしまった際、Microsoft Defenderが検出できず感染するリスクもあります。
Intel製 CPUの性能低下を引き起こすことも
すでにMicrosoft 365を契約しているならお得に使い始めることが可能なMicrosoft Defenderですが、2022年7月時点ではIntel製 CPUの性能を数%低下させてしまう仕様になっています。デスクトップパソコンであればあまり気になることではありませんが、非力なモバイル向けCPUにおいて数%の性能低下は大きく、現実的な回避方法もない事態はやや深刻です。なお、AMD製 Ryzenでは発症しない為、安心して導入可能です。
まとめ
オンライン環境では優秀なMicrosoft Defenderですが、Intel製 CPUパソコンやオフライン環境では厄介な一面もあります。価格面でもMicrosoft DefenderのためだけにMicrosoft 365を契約するにはハードルが高く、Officeの切り替えを検討する上での小さなメリットのひとつに過ぎないというのが現状の要です。もしMicrosoft 365を契約している・契約予定なら検出率の高いMicrosoft Defenderを入れてみるのも良いでしょう。
