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国ごとに価格設定が異なるMicrosoft Office365
Microsoftはサブスクリプション方式のOfficeを推奨しており、旧来の買い取り式ライセンスのOfficeは割高に価格設定されています。
ユーザーがOffice製品が必要な際は、Officeがバンドルされたパソコンを購入するか、割高なOfficeパッケージを購入するか、サブスクリプション方式のOffice365を契約するか選ぶことになります。
しかしサブスクリプション方式は決済する国ごとに価格が大きく変わるケースが多々あり、Office365も日本国内と国外では価格が異なり1年当たりのコストで比較すると大きな差があります。
そこで今回は国ごとに価格設定が異なるMicrosoft Office365についてご紹介します。
北米版Office365は日本国内価格の半額
2020年8月現在、Microsoft 365 Personalの国内価格は12,984円／年ですが、北米版は69,99ドル／年と遙かに安い価格設定になっています。
サービス内容は全く同じにも関わらず、半額で契約できてしまうのは国ごとに市場戦略やターゲット層の規模が違うためです。同じ理由で買い取り式永年ライセンスのOffice Home & Business 2019も国内価格は38,284円に対し北米版は249,99ドル（約26,000円）と3割以上も安く価格設定されています。
1万円の差は大きく、複数台分のOffice製品購入ならさらに価格差が広がることになります。
北米版など海外で購入したOfficeも日本語版をインストール可能
Microsoft Officeはバンドル版を除き多言語に対応しており、インストール時に言語を選択する方法を採用しています。
北米版＝英語版ではなく、ユーザーは自由に言語を選択できるため、割高な日本国内ではなくAmazon.usなど海外のダウンロード販売サイトを活用することが注目されています。
海外で決済したMicrosoft Officeはライセンス認証が日本では通らない場合がある
海外のサイトで決済したOfficeはサポートも海外になっており、ライセンス認証も日本国内からのアクセスを受け付けないことがあります。
しかし決済した国に接続するVPNサービスを利用すると日本からアクセスしていることを隠しライセンス認証が可能なため問題にはなりません。VPNサービスは低速ですが無料で使えるものも多く、手間もかからないため導入コストを節約するために使ってみるのも良いでしょう。
Microsoft以外のサブスクリプション方式を採用したWEBサービスも海外から決済がお得
サブスクリプション方式で国ごとに価格差が大きいWEBサービスは多く、定額音楽試聴サービスや動画視聴サービスなども該当します。
基本的にはVPNを使わずに各国向けのサイトから契約するだけで日本国内よりも安く契約できるため自動翻訳サービスなどを使いながら誰でも利用できます。
まとめ
サブスクリプション方式は決済する国によって大きく金額が異なるケースがあり、Microsoft Office365はその典型とも言えます。1ライセンス当たり1万円を超える価格差は非常に大きく、海外のダウンロード販売サイトから購入するだけでOffice365は約半額になってしまいます。
これまで価格の問題でMicrosoft Officeの導入を諦めていたなら海外サイトからの購入を検討してみることをおすすめします。
