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サポート期間がだんだん短くなるMicrosoft Office
Microsoft Officeはビジネス用途では必須ソフトウェアであり、国内メーカーの多くがMicrosoft Officeの買い取り方式ライセンスをパソコンにバンドルして販売しています。
Microsoftが推し進めているサブスクリプション方式ではない、従来の買い取り方式ライセンス製品はメインストリームサポートが5年、その後の延長サポートが5年の合計10年間サポートがありパソコンが壊れるまで使い続けることが可能です。
しかし、最近ではパソコンの寿命による買い換えよりも早くOfficeが使えなくなるほどにサポート期間が短縮されています。そこで今回はサポート期間がだんだん短くなるMicrosoft Officeについてご紹介します。
Microsoft Office 2019の延長サポートは3年間短縮され、Office2016と一緒に2025年サポート終了
これまでリリース後10年間はMicrosoftのサポートがあり、脆弱性の対策などアップデートを受けることができましたがOffice2019では延長サポート期間が5年から3年に短縮されています。その結果、Office2016と同じ2025年10月にOffice2019もサポート終了を迎えることになります。
Office 2021のサポート期間はさらに短縮される見込み
次期バージョンのOffice2021ではさらにサポート期間が圧縮され、従来の半分となる5年間しかサポートされません。Office2019同様にサポート期間が短縮された理由は公表されておらず、サブスクリプション方式のMicrosoft365への移行を促すために製品のライフサイクルを変更したものと思われます。
いずれにしてもパソコンと同時にOffice2021を購入したユーザーは、パソコンの買い換えタイミングよりも早くOfficeのサポートが終了するケースが出てきます。
業務でOfficeを使ってきた企業もライセンスの更新間隔が極端に短くなり、導入し続ける予算も大幅に上がってしまうとMicrosoft365へ移行せざるを得なくなってきます。
オフライン環境向けのLTSC版もサポート期間は5年間と短い
Office2021と同時にリリースされるオフライン環境向けエディション「Office LTSC」もサポート期間が5年と短くなっています。
Microsoft365は定期的にオンラインでサインインによる認証が必要ですが、Office LTSCではその必要がなくイントラネットなどインターネットから遮断されている環境での使用が想定されています。しかし、価格が1割ほど高く設定されており、複数台への導入時にはコストが割高になってしまいます。
まとめ
Office製品はMicrosoftの主力製品であるため、サブスクリプション方式のMicrosoft365への移行が進むほど安定的に収益が上がります。
MicrosoftがOffice製品のサポート期間を短くすれば、その分買い換えサイクルは早くなり、1ヶ月分のコストとして比較計算すればMicrosoft365の方が割安になるケースも出てきます。
その為、ユーザーは入念にライセンス体系を調べ、最善のOffice製品が何なのかよく考えないと損をしてしまうことになりかねず購入時には十分注意しましょう。
