※当ページはアフィリエイトプログラムによる収益を得ています。
Microsoft Officeの個人向けライセンスと法人向けライセンスの違い
Microsoft Officeは単独で販売されていますが、パソコン購入時にバンドルされた製品を選ぶことでお得に購入出来ます。
BTOなどでもオプションとしてMicrosoft Officeを選ぶことができますが、仕様書を見ると「個人向け」と「法人向け」の2種類のMicrosoft Officeが存在することに気付いた方もいるのではないでしょうか。
そこで今回はMicrosoft Officeの個人向けライセンスと法人向けライセンスの違いについてご紹介します。
Microsoftアカウントが必須の「個人向け」と不要の「法人向け」
Microsoft Officeのインストール時にMicrosoftアカウントとインターネット環境が必須と思われがちですが、これはライセンスが「個人向け」の為です。
法人向けライセンスではMicrosoftアカウントにログインしなくともインストール可能であり、インターネット環境がないパソコンでも電話認証を使いMicrosoft Officeをインストール可能です。
これは従来通りのプロダクトキー単位でライセンス管理を可能にし、セキュリティの問題で直接インターネットにパソコンを接続できない企業ユーザーへの配慮でもあります。
一番トラブルが起きやすいセットアップ時の要件を個人と法人で分けた結果、二つのライセンス形態が登場しました。
Office365の優待価格が使えるのは「個人向け」のみ
Microsoft Officeは延長サポートを含めると約10年間サポートがありますが、セキュリティアップデートのみで機能追加はされません。
新しく追加された便利な機能を使うには高額なパッケージ版か、サブスクリプション方式のOffice365に加入するしかありません。
あまりメリットのない「個人向け」Officeは通常よりも安いOffice365 Soloプランに加入できることが法人向けライセンスにはないメリットであり、将来的にOffice365への切り替えを検討しているなら個人向けライセンスがお得です。
使用用途は個人も法人も制限なし
他の一般的なソフトウェアでは一般家庭で使うか、法人で業務に使用するかで購入すべきライセンスが決まりますがMicrosoft Officeの場合はどの場合でも問題ありません。
あくまでセットアップ時の要件が異なるのみだけであり、Microsoftアカウントの必要性を感じないなら個人利用であっても法人向けライセンスを購入し使用できます。
またMicrosoft StoreやOneDriveなどを使用しない、個人情報を登録したくないユーザーにも法人向けライセンスが最適と言えます。
個人向けはMicrosoftアカウントでトラブルが起きるとOfficeも使用不能になるリスクがある
個人向けライセンスのMicrosoft OfficeはMicrosoftアカウントと紐付けるとプロダクトキーによるインストールはできません。
そして2年間Microsoftアカウントにアクセスしなかった場合や、何度もパスワードを間違えた場合などはアカウントがロックされてしまいMicrosoft Officeも再インストールが出来なくなります。
最近はソーシャルハックなど多種多様なハッキング手法が登場しており、いつの間にかアカウントが乗っ取られたりロックされて復旧出来なかったりする事例が増えているのが実情です。
まとめ
流通量が多いのは個人向けライセンスですが、Microsoftアカウントのトラブルで高額なMicrosoft Officeが使用不能になるリスクを抱えています。
その点、法人向けライセンスはインストール時の自由度も高くプロダクトキーさえしっかり管理していれば、個人向けライセンスのようなリスクはありません。
もし個人向けと法人向けライセンスで迷った際はこれらのリスクをどうするはよく考えて決断することをおすすめします。
